総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用機器として「インターネットに接続できるテレビ」を利用する割合が31.1%に達しました（令和7年・個人 n=42,214）。令和3年の25.1%から着実に増加しており、スマートTVによるネット動画視聴が家庭の標準的な視聴スタイルとして定着しつつあります。
調査概要
総務省が2026年5月に公表した「令和7年通信利用動向調査（世帯員編）」の結果です。対象は全国の個人（n=42,214人）で、インターネット利用時に使用する機器（複数回答）を尋ねたものです。「インターネットに接続できるテレビ」を利用する割合は31.1%で、令和3年（25.1%）→令和4年（27.1%）→令和5年（28.6%）→令和6年（30.8%）と毎年増加しています。
ひとことで言うと？
「テレビでYouTubeを見る」「テレビでNetflixを楽しむ」という行動が3人に1人に広がっています。スマートフォン（74.3%）やパソコン（45.6%）には及びませんが、大画面・リビング視聴のスタイルが動画配信サービスと組み合わさることで、テレビという端末が「ネット動画を映すスクリーン」として再定義されています。
インパクトデータ：インターネット接続テレビ利用率 31.1%（令和7年）
インターネット接続できるテレビの利用率は令和3年の25.1%から令和7年は31.1%へ6ポイント上昇しました。同調査では「動画投稿・共有サイト（YouTube等）の利用」が63.6%、「無料動画配信（TVer等）」が40.3%に上ることから、これらのサービスの多くがスマートTV経由で視聴されていると推察されます。テレビの保有率自体は90.1%（世帯）とまだ高いですが、ネット接続有無で視聴体験に大きな差が生まれています。
このデータをプレゼンで使うには？
①誰に向けて話すか②次のスライドで何を話すか、を入力するだけで、このインパクトデータを使ったプレゼン冒頭のトークスクリプトを生成AIに作ってもらうためのプロンプトが自動生成されます。生成されたプロンプトをそのままChatGPTやClaudeなどに貼り付けてください。
よくある質問
Q. インターネットに接続できるテレビとは何ですか？
A. スマートTV（Android TV搭載テレビ等）や、通常のテレビにFireTV・Apple TV・Chromecastなどのデバイスを接続したものを指します。YouTube・Netflix・Amazon Prime Video・TVerなどを直接テレビ画面で視聴できます。
Q. スマートTVの普及でテレビ広告はどう変わりますか？
A. スマートTVはIPアドレスを持ち、視聴履歴に基づいた個人向けターゲティング広告（アドレサブルTV広告）が可能になります。マスマーケティングからパーソナライズ広告への移行が進み、テレビ広告の効果測定手法も変わりつつあります。
Q. このデータはどこから取得できますか？
A. 総務省が2026年5月に公表した「令和7年通信利用動向調査（世帯員編）」から取得できます。総務省ウェブサイトまたはe-Stat（政府統計の総合窓口）から無料でダウンロード可能です。
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