総務省の令和7年通信利用動向調査によると、スマートフォンの世帯保有率は91.8%。10世帯のうち9世帯以上がスマートフォンを保有しており、モバイルがインターネット接続の主役となっていることが改めて確認された。一方、固定電話（56.3%）やタブレット（38.7%）との普及率には大きな差があり、スマートフォン一極集中の構造が鮮明になっている。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
調査概要
総務省の「令和7年通信利用動向調査」によると、スマートフォンの世帯保有率は91.8%。前年（令和6年：89.7%）から2.1ポイント増加し、初めて9割を超えた。情報通信機器の世帯保有率は、スマートフォン（91.8%）、パソコン（73.1%）、タブレット（38.7%）、固定電話（56.3%）の順となっている。
年代別では、20〜40代は98%以上の高い保有率を維持。60代（82.4%）・70代（62.1%）・80歳以上（38.9%）と年齢が上がるにつれて下がる傾向があるものの、全年代で前年より上昇しており、高齢者のスマートフォン普及が継続している。インターネット接続手段としてスマートフォンが圧倒的主流となっており、モバイルファーストな情報設計・サービス設計の重要性が増している。
ひとことで言うと？
「スマホを持っていない世帯」は今や少数派です。しかし、その少数派の多くは高齢者・低所得層という現実があります。
91.8%という保有率は「ほぼ全員」に見えますが、残り約8%の未保有世帯には経済的理由・必要性を感じない・使い方がわからないといった理由が集中しています。行政手続きのデジタル化・キャッシュレス化・医療DXが加速する中、スマートフォンを持たない層が行政サービスや日常利便性から取り残されるリスクが高まっており、デジタルインクルージョン（情報格差解消）が社会課題として重要性を増しています。
インパクトデータ①：スマートフォン世帯保有率 91.8%（令和7年）
インパクトデータ：スマートフォンの世帯保有率 91.8%（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
令和7年調査では初めてスマートフォン世帯保有率が9割を突破しました。モバイルによるインターネット接続が標準となった現在、Webサービス・ECサイト・行政システム・医療アプリなど、あらゆるデジタルサービスがスマートフォンでの利用を前提に設計される時代に突入しています。企業のデジタルマーケティング・採用・顧客サポートにおいて、モバイルファーストは「あると望ましいもの」から「必須要件」に変わっています。
インパクトデータ②：固定電話保有率 56.3%（スマホより35ポイント低い）
インパクトデータ：固定電話の世帯保有率 56.3%（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
固定電話の世帯保有率は56.3%にとどまり、スマートフォン（91.8%）と35ポイント以上の差があります。固定電話保有率は年々低下しており、「電話＝スマートフォン」の世代が社会の主役になりつつあります。企業の顧客対応・採用連絡・営業活動において、固定電話番号への依存を見直し、モバイル・チャット・ビデオ会議中心のコミュニケーション設計に移行することが競争力の源泉となっています。
このデータをプレゼンで使うには？
①誰に向けて話すか②次のスライドで何を話すか、を入力するだけで、このインパクトデータを使ったプレゼン冒頭のトークスクリプトを生成AIに作ってもらうためのプロンプトが自動生成されます。生成されたプロンプトをそのままChatGPTやClaudeなどに貼り付けてください。
よくある質問
Q. 日本のスマートフォン世帯保有率はどのくらいですか？
A. 総務省の令和7年通信利用動向調査によると、スマートフォンの世帯保有率は91.8%です。前年（89.7%）から2.1ポイント増加し、初めて9割を超えました。
Q. スマートフォンと固定電話の世帯保有率の差はどのくらいですか？
A. 令和7年通信利用動向調査では、スマートフォンが91.8%、固定電話が56.3%で、約35ポイントの差があります。固定電話の保有率は年々低下しており、モバイル中心のコミュニケーションが定着しています。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
Q. このデータはどこから取得できますか？
A. 総務省が公表した令和7年通信利用動向調査から取得できます。DataSlideではこのデータをプレゼン用グラフ素材として無料提供しています。
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