総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、テレビ等でインターネットを利用している世帯のうち61.5%が有料動画配信サービスを視聴しています（令和7年・テレビ等ネット利用世帯 n=9,082）。Netflix・Amazon Prime Video・Disney+などのサブスクリプション型動画サービスが、テレビの大画面での視聴手段として広く定着していることを示しています。
調査概要
総務省が2026年5月に公表した「令和7年通信利用動向調査（世帯編）」の結果です。テレビ等（テレビ本体・DVDレコーダー・ケーブルテレビチューナー・IPTVチューナー等）でインターネットを利用している世帯（n=9,082世帯）に対して、テレビ等でのインターネット利用目的を複数回答で尋ねたものです。「有料動画配信サービスの視聴」は61.5%で、「無料動画共有サービス（YouTube等）」（72.3%）に次ぐ2位です。
ひとことで言うと？
テレビで有料サブスクを見る世帯が6割を超えました。月額1,000〜2,000円のNetflixやAmazon Primeが「テレビの使い方」として完全に標準化されたことを示しています。地上波テレビ離れが言われる中、テレビという「スクリーン」への需要は消えず、そこに流れるコンテンツが「放送」から「VOD（ビデオ・オン・デマンド）」へとシフトしている実態です。コンテンツ制作・広告業界にとって、この変化は放送よりVODへの予算シフトを正当化するデータと言えます。
インパクトデータ：テレビ等「有料動画配信」視聴率 61.5%（令和7年）
テレビ等ネット利用世帯の61.5%が有料動画配信を視聴しています。同じ調査でのテレビ等インターネット利用目的の全順位は①無料動画共有（YouTube等）72.3%、②有料動画配信61.5%、③放送局配信（TVer等）47.1%、④視聴番組の関連情報取得42.3%、⑤オンラインゲーム12.1%です。有料動画配信が無料動画共有（YouTube）に約10ポイント差まで迫っており、月額課金ユーザーが着実に増加しています。また、有料・無料を合わせた動画視聴全体では、テレビ等ネット利用の主目的が「動画を見る」であることが明確です。
このデータをプレゼンで使うには？
①誰に向けて話すか②次のスライドで何を話すか、を入力するだけで、このインパクトデータを使ったプレゼン冒頭のトークスクリプトを生成AIに作ってもらうためのプロンプトが自動生成されます。生成されたプロンプトをそのままChatGPTやClaudeなどに貼り付けてください。
よくある質問
Q. 有料動画配信サービスを大画面テレビで見るメリットは何ですか？
A. ①家族全員で一緒に楽しめる、②4K・HDRコンテンツが鮮明に楽しめる、③スマートフォンよりも長時間視聴でも目が疲れにくい、④サウンドバーと組み合わせて映画館のような体験ができる、といったメリットがあります。Netflix・Amazon Prime Videoとも4K対応コンテンツを拡充しており、大画面視聴の価値が高まっています。
Q. 日本で人気の有料動画配信サービスはどれですか？
A. Amazon Prime Video（月額600円）・Netflix（月額890円〜）・Disney+（月額990円）・U-NEXT（月額2,189円）・Hulu（月額1,026円）が代表的なサービスです。Amazon Prime Videoは会員数の多さ、Netflixはオリジナルコンテンツの質、U-NEXTはアニメ・マンガの品揃えで差別化しています。
Q. このデータはどこから取得できますか？
A. 総務省が2026年5月に公表した「令和7年通信利用動向調査（世帯編）」から取得できます。総務省ウェブサイトまたはe-Stat（政府統計の総合窓口）から無料でダウンロード可能です。
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