総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用目的として「電子メールの送受信」を挙げた割合は78.2%。SNS（82.3%）に次ぐ第2位を記録しており、LINEやSlackなどのチャットツールが普及した現代でも、電子メールは日本人のネット活動の中心的な用途として根強く使われていることが明らかになった。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
調査概要
総務省の「令和7年通信利用動向調査」（2026年5月公表）によると、インターネット利用目的として「電子メールの送受信」を挙げた個人の割合は78.2%（令和7年）。個人利用目的のトップはSNS（82.3%）で、電子メールは第2位に位置する。
インターネット利用目的の上位3位（令和7年）：
- SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の利用：82.3%
- 電子メールの送受信：78.2%
- 検索サービス（商品・サービスの検索）の利用：77.5%
ひとことで言うと？
「メールはオワコン」とよく言われますが、データはそれを否定しています。SNSの次に多い利用目的が電子メールで、日本人の8割近くが今もメールを送受信しています。
78.2%の背景にあるのは「ビジネスメールの強さ」です。LINEやSlackが浸透しても、公式な書類の送付・契約・見積もり・採用連絡など、フォーマルな用途ではメールが依然として標準プロトコルです。個人でもECサイトの購入確認・行政からの通知・金融機関からのお知らせなど、「受け取る」用途での電子メール依存は高い水準を保っています。
インパクトデータ：電子メール利用率 78.2%（令和7年・個人インターネット利用目的2位）
インパクトデータ：電子メールの送受信利用率 78.2%（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査 / 2026年公表）
チャットツール（LINE・Slack・Teams等）が普及しても、電子メール利用率が78.2%と高止まりしている理由として：
- ビジネスシーンでの「公式文書」としての地位が揺るがない
- 異なる組織・プラットフォーム間の通信でメールが唯一の共通手段
- EC・金融・行政からの「受信」用途はメール依存が高い
- 高齢層はSNSより電子メールに慣れている
このデータをプレゼンで使うには？
①誰に向けて話すか②次のスライドで何を話すか、を入力するだけで、このインパクトデータを使ったプレゼン冒頭のトークスクリプトを生成AIに作ってもらうためのプロンプトが自動生成されます。生成されたプロンプトをそのままChatGPTやClaudeなどに貼り付けてください。
よくある質問
Q. 電子メールを利用している日本人の割合はどのくらいですか？
A. 総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年公表）によると、個人のインターネット利用目的として電子メールの送受信を行う割合は78.2%です。SNS（82.3%）に次ぐ第2位で、約8割の日本人がメールを利用しています。
Q. SNSが普及した今も電子メールは使われていますか？
A. 令和7年通信利用動向調査（2026年公表）によると、SNS利用率82.3%に続いて電子メール利用率が78.2%と高い水準を維持しています。ビジネス用途や公式な連絡手段として電子メールは根強く使われています。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
Q. このデータはどこから取得できますか？
A. 総務省が2026年5月に公表した令和7年通信利用動向調査から確認できます。DataSlideではこのデータをプレゼン用に加工して無料提供しています。
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