総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用目的として「e-ラーニング」を行った割合は18.3%。前年（19.1%）からわずかに減少したものの、インターネット利用者の約5人に1人がオンライン学習を活用しており、リスキリング需要の高まりとともに定着しつつある学習形態であることが明らかになった。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
調査概要
総務省の「令和7年通信利用動向調査」（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用目的として「e-ラーニング」を行った割合は18.3%（令和7年・インターネット利用者）。前年（19.1%）から0.8ポイント減少したものの、インターネット利用者の約5人に1人がオンライン学習を経験しています。
e-ラーニングの主な利用形態（参考）：
- 企業・職場の研修・e-learning：LMS（学習管理システム）を通じた法定研修・コンプライアンス研修等
- 資格・スキル取得：Udemy・Coursera・資格学校のオンライン講座等
- 語学学習：オンライン英会話・語学アプリ等
- 学校教育の補助：Classi・スタサプ等の教育プラットフォーム
ひとことで言うと？
「仕事が終わってからオンラインで学ぶ」人が、今や5人に1人います。コロナ禍での在宅勤務普及がオンライン学習の敷居を下げ、その習慣は令和7年においても定着しています。
特に注目されるのが「リスキリング」の流れです。AIの普及・産業構造の変化・キャリア転換を目指す人の増加により、働きながら新しいスキルを習得するニーズが高まっています。18.3%という数字は「まだ5人に1人」とも「もう5人に1人」とも言えます。企業が従業員のリスキリングを支援するための教育投資（e-learning導入・補助金活用）が競争力の源泉になりつつあります。
インパクトデータ：e-ラーニング利用率 18.3%（令和7年）
インパクトデータ：e-ラーニング利用率 18.3%（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査 / 2026年公表）
推移（e-ラーニング利用率）：
- 令和6年：19.1%
- 令和7年：18.3%（前年比-0.8pt）
- 動画投稿・共有サイト：63.6%
- ニュースサイト閲覧：41.4%
- 無料動画配信（TVer等）：40.3%
- e-ラーニング：18.3%
このデータをプレゼンで使うには？
①誰に向けて話すか②次のスライドで何を話すか、を入力するだけで、このインパクトデータを使ったプレゼン冒頭のトークスクリプトを生成AIに作ってもらうためのプロンプトが自動生成されます。生成されたプロンプトをそのままChatGPTやClaudeなどに貼り付けてください。
よくある質問
Q. e-ラーニングを利用している人はどのくらいいますか？
A. 総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年公表）によると、e-ラーニングを利用している個人の割合は18.3%です。インターネット利用者の約5人に1人がオンライン学習を活用しています。
Q. e-ラーニング利用率は増えていますか？
A. 令和7年通信利用動向調査（2026年公表）によると、e-ラーニング利用率は18.3%で、前年（19.1%）から0.8ポイント減少しています。大きな変動はなく、インターネット利用者の約2割が定常的にオンライン学習を活用している状況が続いています。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
Q. このデータはどこから取得できますか？
A. 総務省が2026年5月に公表した令和7年通信利用動向調査から確認できます。DataSlideではこのデータをプレゼン用に加工して無料提供しています。
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