総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用目的のうち「動画投稿・共有サイトの利用」は63.6%。前年（59.8%）から3.8ポイント上昇し、日本人の約3人に2人が動画サービスを活用していることが明らかになった。SNS（82.3%）に次ぐ高い利用率で、6〜12歳では動画サイト利用が利用目的のトップ。コンテンツ消費のデジタル化が着実に進んでいる。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
調査概要
総務省の「令和7年通信利用動向調査」（2026年5月公表）によると、インターネット利用目的として「動画投稿・共有サイトの利用」を挙げた個人の割合は63.6%（令和6年：59.8%）。前年から3.8ポイント増加し、SNS（82.3%）に次いで高い利用率を示した。
年齢階層別の特徴として、6〜12歳では動画投稿・共有サイトの利用が最も多いインターネット利用目的となっており、若年層を中心に動画コンテンツの消費が定着している。一方で50歳以上になるとSNSや電子メールの利用が相対的に高くなる傾向がある。
ひとことで言うと？
YouTube・TikTok・ニコニコ動画などの動画サービスは、今やSNSに次ぐ「第2のインターネット用途」です。6〜12歳の子どもにとっては動画視聴が最もよく使うネット機能になっています。
63.6%という数字が示すのは、動画コンテンツが「テレビの代替」を超え、「調べる・学ぶ・娯しむ・発信する」あらゆる場面でプラットフォームになっているということです。企業の広報・採用・研修活動においても、動画活用は「あったら良い」から「なければ届かない」時代になっています。
インパクトデータ：動画投稿・共有サイト利用率 63.6%（令和7年・前年比+3.8pt）
インパクトデータ：動画投稿・共有サイト利用率 63.6%（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査 / 2026年公表）
同調査において、インターネット利用目的の上位3位は「SNS（82.3%）」「電子メールの送受信（78.2%）」「検索サービス（77.5%）」であり、動画投稿・共有サイト（63.6%）は第4位に位置する。
6〜12歳の年齢層では動画投稿・共有サイト利用が全インターネット利用目的の中で最多となっており、コンテンツ視聴から動画投稿まで、デジタルネイティブ世代にとって動画サービスは「当たり前のインフラ」となっていることがうかがえる。
このデータをプレゼンで使うには？
①誰に向けて話すか②次のスライドで何を話すか、を入力するだけで、このインパクトデータを使ったプレゼン冒頭のトークスクリプトを生成AIに作ってもらうためのプロンプトが自動生成されます。生成されたプロンプトをそのままChatGPTやClaudeなどに貼り付けてください。
よくある質問
Q. 動画投稿・共有サイトを利用している日本人の割合はどのくらいですか？
A. 総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年公表）によると、個人のインターネット利用目的として動画投稿・共有サイトを利用している割合は63.6%です。前年（59.8%）から3.8ポイント上昇しています。
Q. どの年代が動画サイトを最も多く利用していますか？
A. 令和7年通信利用動向調査（2026年公表）によると、6〜12歳の年齢層でインターネット利用目的のトップが「動画投稿・共有サイトの利用」となっています。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
Q. このデータはどこから取得できますか？
A. 総務省が2026年5月に公表した令和7年通信利用動向調査から確認できます。DataSlideではこのデータをプレゼン用に加工して無料提供しています。
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