総務省の令和7年通信利用動向調査(2026年5月公表)によると、個人のインターネット利用目的として「商品・サービスなどの検索」を挙げた割合は77.5%。日本人の約4人に3人がネット検索を日常的に活用しており、インターネット利用目的のトップ3(SNS・メール・検索)の一角を担っていることが明らかになった。生成AI検索ツールが台頭する転換期のベースライン指標として注目される。(出典:総務省 令和7年通信利用動向調査)
調査概要
総務省の「令和7年通信利用動向調査」(2026年5月公表)によると、インターネット利用目的として「商品・サービスなどの検索(地図・ルート検索を含む)」を挙げた個人の割合は77.5%(令和7年)。SNS(82.3%)、電子メール(78.2%)に次ぐ第3位に位置する。
「検索サービスの利用」は長年インターネット利用の中核的用途だったが、近年はSNSでの情報収集や生成AI(ChatGPT・Perplexity等)での質問型検索が台頭しており、従来の検索エンジン(Google等)の利用行動が変化しつつある転換期のデータとして注目される。
ひとことで言うと?
「調べ物はGoogle」という常識が変わりつつある今、それでも77.5%の日本人が検索サービスを使い続けています。SNSで情報を得る人が増え、生成AIで質問できる環境が整っても、検索エンジンは「情報のインフラ」として機能しています。
77.5%が示すのは、「知りたいことがあればまずネットで調べる」という行動が社会的規範になっているということです。この数字は今後、生成AI検索の普及によって「どのツールで調べるか」が多様化し、従来型検索エンジンの割合が変動するかどうかを測る重要なベースラインになります。
インパクトデータ:検索サービス利用率 77.5%(令和7年・個人インターネット利用目的3位)
インパクトデータ:検索サービス利用率 77.5%(出典:総務省 令和7年通信利用動向調査 / 2026年公表)
インターネット利用目的の上位5位(令和7年):
- SNSの利用:82.3%
- 電子メールの送受信:78.2%
- 商品・サービスなどの検索:77.5%
- 動画投稿・共有サイトの利用:63.6%
- 商品・サービスの購入・取引:60.7%
このデータをプレゼンで使うには?
①誰に向けて話すか②次のスライドで何を話すか、を入力するだけで、このインパクトデータを使ったプレゼン冒頭のトークスクリプトを生成AIに作ってもらうためのプロンプトが自動生成されます。生成されたプロンプトをそのままChatGPTやClaudeなどに貼り付けてください。
よくある質問
Q. ネット検索(検索サービス)を利用している日本人の割合はどのくらいですか?
A. 総務省の令和7年通信利用動向調査(2026年公表)によると、個人のインターネット利用目的として検索サービスを使う割合は77.5%です。SNS(82.3%)、電子メール(78.2%)に次ぐ第3位となっています。
Q. インターネットで最もよく使われる機能は何ですか?
A. 令和7年通信利用動向調査(2026年公表)によると、個人のインターネット利用目的トップ3は①SNS(82.3%)②電子メール(78.2%)③検索サービス(77.5%)の順です。(出典:総務省 令和7年通信利用動向調査)
Q. このデータはどこから取得できますか?
A. 総務省が2026年5月に公表した令和7年通信利用動向調査から確認できます。DataSlideではこのデータをプレゼン用に加工して無料提供しています。
本記事のグラフ・数値・データ表は、出典として本記事へのリンク(「出典:DataSlide」+記事URL)を明記いただければ、ブログ・資料・SNS等で自由に転載いただけます。事前連絡は不要です。


