DX・デジタル化

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、ICTに関するスキル（文書作成・表計算・メール操作等）について「いずれもできない」と回答した個人が16.7%に上ります（令和7年・個人 n=43,281）。約6人に1人がICT…

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、クラウドサービスを利用していない企業のうち46.5%が「必要性を感じない」と回答しています（令和7年・非利用企業 n=150）。クラウド利用率が83.5%に達する中、残る非利用…

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、IoT・AIを導入していない企業のうち45.8%が「適切な人材がいない」と回答しています（令和7年・非導入企業 n=1,225）。DXの中核技術であるIoT・AI活用の壁として…

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、企業の93.3%がウェブサイトを開設しています（令和7年、従業員5人以上の企業 n=2,488）。企業のオンラインプレゼンスはほぼ標準装備となっており、ウェブを持たない企業は全…

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、テレビを保有する世帯の割合は90.1%。「若者のテレビ離れ」が言われる中でも世帯単位では依然9割が保有しているが、スマートフォンの世帯保有率（91.8%）を下回るデータとなり、...

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、個人でスマートフォンを保有している割合は78.9%。世帯ベースの保有率（91.8%）より約13ポイント低く、家族内での共有や年齢層による差が反映された数字となっている。個人単位...

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、タブレット型端末を保有する世帯の割合は36.9%。スマートフォン（91.8%）・パソコン（64.4%）と比べると普及率は低く、約3世帯に1世帯の普及にとどまっている。教育・医療...

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、パソコンを保有する世帯の割合は64.4%。スマートフォンの世帯保有率（91.8%）と比べると約27ポイントの差があり、個人の情報端末としてスマートフォンが主役となる一方、パソコ...

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用目的として「ホームページ・ブログの閲覧・書き込み」を行った割合は56.8%。インターネット利用者の半数以上がウェブサイトを情報収集の手段として活用してお...

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用目的として「デジタルコンテンツの購入・取引（電子書籍・音楽・動画等）」を行った割合は27.8%。前年（28.5%）からわずかに減少したものの、インターネ…