無料動画配信サービス利用率40.3%｜2025年調査・総務省

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用目的として「無料動画配信サービス（TVer、NHKプラスなど）の利用」を行った割合は40.3%。令和7年調査から新設された調査項目で、個人の約4割がテレビの見逃し配信・無料ネット視聴を利用しており、テレビ受信機での視聴に代わる視聴形態が急速に定着していることが明らかになった。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）

調査概要

総務省の「令和7年通信利用動向調査」（2026年5月公表）によると、個人のインターネット利用目的として「無料動画配信サービス（TVer、NHKプラスなど）の利用」を行った割合は40.3%（令和7年・インターネット利用者）。本項目は令和7年調査から新たに設けられた設問で、有料の動画配信サービス（Netflix・Amazon Prime等）とは別に、地上波・BS番組の無料インターネット視聴の実態を調査したものです。

同調査における動画関連のインターネット利用状況（令和7年・個人）：

• 動画投稿・共有サイトの利用（YouTube等）：63.6%
• 無料動画配信サービス（TVer、NHKプラスなど）：40.3%（新設項目）

また、世帯のテレビ保有割合は90.1%（令和7年）で、令和2年以降減少が続いており、スマートフォン（91.8%）を下回る初のデータとなった。

ひとことで言うと？

「テレビを持っているが、テレビで観ていない」人が急増しています。40.3%がTVerやNHKプラスなどの無料配信を利用しているということは、地上波テレビが「放映時間に受信機で観るもの」から「好きな時間にスマートフォンやPCで観るもの」に変容しつつあることを示しています。

世帯テレビ保有率が90.1%に下がり、スマートフォン保有率（91.8%）に逆転されたのは象徴的です。広告業界や放送局にとって、視聴率の計測方法・広告のターゲティング・コンテンツ配信戦略を抜本的に見直す必要が生じています。「タイムシフト視聴」から「プレイスシフト視聴」へ──テレビのインターネット化は次の段階に入っています。

インパクトデータ：無料動画配信サービス利用率 40.3%（令和7年）

インパクトデータ：無料動画配信サービス（TVer・NHKプラスなど）利用率 40.3%（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査 / 2026年公表）

関連データ（令和7年・個人）：

• 世帯スマートフォン保有率：91.8%（令和2年から増加継続）
• 世帯テレビ保有率：90.1%（令和2年から減少継続・スマートフォン保有率を下回る）
• 動画投稿・共有サイト（YouTube等）利用率：63.6%
• 無料動画配信サービス（TVer・NHKプラスなど）利用率：40.3%（新設項目）

本データは令和7年調査から初集計のため前年比較はないが、次回以降の調査で推移が追えるようになる重要な指標です。

このデータをプレゼンで使うには？

よくある質問