総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、テレビを保有する世帯の割合は90.1%。「若者のテレビ離れ」が言われる中でも世帯単位では依然9割が保有しているが、スマートフォンの世帯保有率（91.8%）を下回るデータとなり、スマートフォンがテレビを超えた節目を示している。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
調査概要
総務省の「令和7年通信利用動向調査」（2026年5月公表）によると、テレビを保有する世帯の割合は90.1%（令和7年）。令和2年（95.3%）以降減少が続いており、スマートフォンの世帯保有率（91.8%）を下回る初めてのデータとなりました。
主要デバイス世帯保有率の比較（令和7年）：
- スマートフォン：91.8%
- テレビ：90.1%（スマートフォンを初めて下回る）
- パソコン：64.4%
- タブレット型端末：36.9%
ひとことで言うと？
「テレビはまだ9割の世帯にある」という事実と「スマートフォンに追い抜かれた」という事実は、どちらも重要なインサイトです。テレビが「なくなっている」のではなく、「スマートフォンが追いついた」という表現が正確です。
ただし視聴行動の変化は保有率以上に大きく、特に若年層ではテレビを持っていてもリアルタイム視聴をほとんどしないケースが増えています。無料動画配信（TVer・NHKプラスなど）の利用率が40.3%に達していることを合わせて考えると、「テレビの中身はネットに移行している」という構造変化が見えてきます。広告出稿・コンテンツ配信戦略を考える際の重要なデータです。
インパクトデータ：テレビ世帯保有率 90.1%（令和7年）
インパクトデータ：テレビ世帯保有率 90.1%（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査 / 2026年公表）
テレビ世帯保有率の推移：
- 令和2年：95.3%
- 令和4年：92.3%（推定）
- 令和7年：90.1%（スマートフォン91.8%を下回る）
- スマートフォン世帯保有率：91.8%
- テレビ世帯保有率：90.1%
- 無料動画配信（TVer・NHKプラスなど）個人利用率：40.3%
このデータをプレゼンで使うには？
①誰に向けて話すか②次のスライドで何を話すか、を入力するだけで、このインパクトデータを使ったプレゼン冒頭のトークスクリプトを生成AIに作ってもらうためのプロンプトが自動生成されます。生成されたプロンプトをそのままChatGPTやClaudeなどに貼り付けてください。
よくある質問
Q. 日本のテレビ世帯保有率はどのくらいですか？
A. 総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年公表）によると、テレビを保有する世帯の割合は90.1%です。依然として9割の世帯が保有していますが、スマートフォンの世帯保有率（91.8%）を初めて下回る結果となりました。
Q. テレビとスマートフォンの世帯保有率はどちらが高いですか？
A. 令和7年通信利用動向調査（2026年公表）によると、スマートフォンが91.8%でテレビの90.1%を上回りました。長年「ほぼ全世帯普及」の代名詞だったテレビをスマートフォンが逆転した節目のデータです。（出典：総務省 令和7年通信利用動向調査）
Q. このデータはどこから取得できますか？
A. 総務省が2026年5月に公表した令和7年通信利用動向調査から確認できます。DataSlideではこのデータをプレゼン用に加工して無料提供しています。
本記事のグラフ・数値・データ表は、出典として本記事へのリンク（「出典：DataSlide」＋記事URL）を明記いただければ、ブログ・資料・SNS等で自由に転載いただけます。事前連絡は不要です。
