総務省の調査によると、スマートウォッチの利用率は2020年度の5.9%から2025年度に15.7%へと5年で約2.7倍に伸び、2023年度にフィーチャーフォン（いわゆる“ガラケー”、同年13.6%）を初めて上回った。2025年度はスマートウォッチ15.7%に対しフィーチャーフォンは10.2%で、“身につける端末”が“握る端末”を明確に逆転している。
調査概要
グラフ①：スマートウォッチ利用率の推移——5年で2.7倍
毎年更新：この記事は「定点観測」シリーズです。統計の最新値が公表されるたびに、同じURLで更新します（最終更新：2026年7月）
スマートウォッチの利用率（全年代・「自分が利用している」と回答した割合）
2020年度〜2025年度（単位：%／縦軸0〜20%に拡大表示）｜総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（各年度・全年代 n=1,800前後）
→ 5.9%（2020）→15.7%（2025）。5年で約2.7倍。手首のデバイスが静かに広がった
スマートウォッチの利用率は、2020年度の5.9%から2025年度の15.7%へと、5年で約2.7倍に伸びた。数字の絶対値はまだ2割に届かないが、伸び方は一貫している。とくに2022年度から2023年度にかけて9.1%→13.9%と一気に跳ねたのが特徴だ。
では、この「跳ねた」局面を切り取ると何が見えるか——次のグラフで2022〜2024年度に絞って確認する。
グラフ②：急伸した2022→2023年度——1年で+4.8ポイント
スマートウォッチ利用率のズームイン（2022〜2024年度）
2022年度〜2024年度（単位：%／縦軸はグラフ①と同じ0〜20%）｜同一調査・全年代
→ 2022年度9.1%→2023年度13.9%。わずか1年で+4.8ポイント、この年に普及が加速した
2022年度から2023年度にかけて、スマートウォッチの利用率は9.1%から13.9%へと1年で+4.8ポイント上昇した。健康・運動データの記録やスマートフォンの通知確認といった使い方が定着し、価格帯の広い機種が出そろったことが、この局面の後押しになったとみられる。単なる高機能ガジェットから、日常的に身につける端末へと位置づけが変わったのがこの時期だ。
「利用率」が示しているもの——この数字の読み方
ここでの利用率は、アンケートで「自分が利用している」と回答した人の割合であり、日記式調査で実際に使った人の割合（行為者率）とは定義が異なる。15.7%は「全年代の6〜7人に1人がスマートウォッチを使っている」という意味だ。世帯保有ではなく個人ベースの利用率である点、また縦軸を0〜20%に拡大して表示している点に注意して読むと、伸びの角度を正しくとらえられる。
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グラフ③：ガラケーとの逆転——2023年度に立場が入れ替わった
スマートウォッチ と フィーチャーフォン（ガラケー）の利用率
2020年度〜2025年度（単位：%／縦軸0〜20%）｜同一調査・全年代。同じ調査・同じ単位のため2系列を同一軸で比較
→ 2023年度に逆転。2025年度はスマートウォッチ15.7% vs ガラケー10.2%と差が開いた
2つの線を重ねると、立場の入れ替わりがはっきり見える。フィーチャーフォン（ガラケー）は2020年度の18.1%から2025年度の10.2%へとほぼ半減し、逆にスマートウォッチは5.9%から15.7%へと伸びた。両者は2023年度に逆転し、以降は差が開いている。かつて「一家に一台」に近かった携帯電話の一形態が退き、腕に着ける新しい端末がそれを追い越した——という数年間の縮図がこの1枚だ。
このグラフの正しい読み方
フィーチャーフォンの減少とスマートウォッチの増加は、直接に「乗り換え」が起きたことを示すものではない。両者は用途の異なる別の端末であり、それぞれの背景（ガラケーは2G・3G停波や法人契約の見直し、スマートウォッチは健康志向やスマートフォンとの連携）で独立に動いている。ただし、個人が日常的に使う情報端末の主役が「握るもの」から「身につけるもの」へ移りつつあるという大きな流れは、この2本の線が同じ方向を指している。なお、スマートフォンの利用率は同じ期間に88.0%→95.9%とほぼ全員に行き渡っている。
スマートウォッチ／フィーチャーフォン（ガラケー）利用率の推移（全年代・単位：%）
| 年度 | スマートウォッチ | フィーチャーフォン | （参考）スマートフォン |
|---|
| 2020 | 5.9 | 18.1 | 88.0 |
| 2021 | 8.3 | 16.1 | 90.6 |
| 2022 | 9.1 | 12.5 | 93.0 |
| 2023 | 13.9 | 13.6 | 93.3 |
| 2024 | 15.2 | 11.8 | 93.7 |
| 2025 | 15.7 | 10.2 | 95.9 |
出典：総務省情報通信政策研究所「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（2026年6月公表）。数値はアンケート調査で「自分が利用している」と回答した割合（全年代 n=1,800前後）。2023年度にスマートウォッチ（13.9%）がフィーチャーフォン（13.6%）を上回った。
先を読む
2025年度——スマートウォッチ15.7%・ガラケー10.2%。逆転から2年、差は着実に開いている。
スマートウォッチの伸びは2023年度をピークに角度がゆるみ、直近は15%台で足踏みの兆しもある（15.2%→15.7%）。次回・令和8年度調査（例年6月頃公表）の観測点は2つ。スマートウォッチが2割を超えて次の普及段階に入るか、そしてフィーチャーフォンが1割を割り込むか——を定点で確認したい。健康経営やウェアラブルの業務活用が広がれば、この「身につける端末」の数字は企業の関心事にもなっていく。
このデータをプレゼンで使うには
ターゲット：情報システム・総務・人事（健康経営）・デバイス調達・マーケティング担当
SCENE 01｜デバイス戦略・調達の議論
「端末の主役が変わった」を数字で示す
「個人が身につける情報端末の利用率で、スマートウォッチ（15.7%）はすでにフィーチャーフォン（10.2%）を上回っています。2023年度に逆転して以降、差は開き続けています。デバイス前提を『スマホ＋ウェアラブル』で考える時期に来ています。」
SCENE 02｜健康経営・人事施策の提案
ウェアラブル活用の土壌を可視化する
「スマートウォッチの利用率は5年で5.9%から15.7%へと約2.7倍に伸びました。全年代の6〜7人に1人が日常的に身につけており、歩数・睡眠・心拍などの健康データを活用する健康経営施策の受け皿が、着実に広がっています。」
SCENE 03｜マーケティング・商品企画
通知・小画面という新しい接点を捉える
「手首の小さな画面は、スマホとは別の新しい情報接点です。利用率はまだ15.7%と伸びしろが大きく、通知やヘルスケア連携を前提とした体験設計は、これからの数年で差がつくポイントになります。」
生成AIでグラフを生成する
以下のデータをもとに折れ線グラフを作成してください。
【データ】（単位：%・全年代の利用率）
年度, スマートウォッチ, フィーチャーフォン
2020, 5.9, 18.1
2021, 8.3, 16.1
2022, 9.1, 12.5
… （2020〜2025年度の全データ・グラフ仕様・出典・注記を含む全文）
📎 引用・転載について
本記事のグラフ・数値・データ表は、出典として本記事へのリンク（「出典：DataSlide」＋記事URL）を明記いただければ、ブログ・資料・SNS等で自由に転載いただけます。事前連絡は不要です。
よくある質問
スマートウォッチの利用率は何%ですか？
総務省情報通信政策研究所「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、スマートウォッチの利用率（全年代）は2025年度時点で15.7%です。2020年度の5.9%から5年で約2.7倍に伸びました。これはアンケートで「自分が利用している」と回答した人の割合で、全年代のおよそ6〜7人に1人が該当します（世帯保有ではなく個人ベースの利用率）。
スマートウォッチはいつフィーチャーフォン（ガラケー）を追い越しましたか？
2023年度です。フィーチャーフォンの利用率が2023年度に13.6%だったのに対し、スマートウォッチは13.9%となり、この年に初めて逆転しました。以降は差が開き、2025年度にはスマートウォッチ15.7%・フィーチャーフォン10.2%となっています（総務省情報通信政策研究所「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」）。
フィーチャーフォン（ガラケー）の利用率はどのくらい減っていますか？
フィーチャーフォンの利用率（全年代）は2020年度の18.1%から2025年度の10.2%へと、5年でほぼ半減しました。一方で同じ期間にスマートフォンの利用率は88.0%から95.9%へと上昇し、ほぼ全員に行き渡っています（総務省情報通信政策研究所「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」）。
